一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム（以下：DSC）は、優れたデジタルサイネージ作品を顕彰する「デジタルサイネージアワード2026」を開催する。

同アワードは、公募したデジタルサイネージ作品の中から優秀な作品を選出・表彰することで、デジタルサイネージ市場のさらなる活性化を目指すものだ。2025年1月以降に発表されたデジタルサイネージコンテンツ、ハードウエア、システムなどを対象に、作品に関わるあらゆる企業からの応募を受け付ける。

開催概要

  • 募集期間：2026年4月6日（月）〜2026年5月8日（金）
  • 対象：2025年1月以降に発表されたデジタルサイネージコンテンツ・ハードウエア・システム
  • 表彰：グランプリ1作品、優秀作品約10点程度
  • 表彰式：2026年6月10日（水）/幕張メッセ「デジタルサイネージジャパン2026」会場内（予定）

応募部門

応募にあたっては、以下のいずれかの部門を選択する。なお、部門の選択は審査に影響しない。

  • 交通/屋外大型ビジョン/リテール・飲食
  • オフィス/ホスピタリティ/公共・教育・医療
  • イベント・展示/エンターテインメント/広告・クリエイティブ
  • インタラクティブ・体験価値/テクノロジー・システム/サステナビリティ・社会価値
  • AI/XR（クロスリアリティ）/イマーシブ

審査・表彰

審査は、DSC理事長の中村伊知哉氏（iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長）を審査員長とする審査会にて実施する。応募作品の中からグランプリ1作品と優秀作品約10点程度を選定し、表彰する。受賞作品の応募者には、5月末～6月初旬頃にメールにて通知する予定だ。

表彰式は、2026年6月10日（水）に、幕張メッセで開催される「デジタルサイネージジャパン2026」会場内で実施予定である。

審査体制

  • 審査員長：中村伊知哉氏（iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長）
  • 五十嵐稔氏（株式会社ジェイアール東日本企画）
  • 池田篤志氏（NTT株式会社）
  • 石戸奈々子氏（デジタルサイネージコンソーシアム事務局長）
  • 伊能美和子氏（株式会社Yokogushist・ヨコグシスト）
  • 江口靖二氏（デジタルサイネージコンソーシアム常務理事）
  • 小栗徹氏（株式会社サイバーエージェント）
  • 櫻井順氏（株式会社電通）
  • 佐村智幸氏（パナソニック コネクト株式会社）
  • 神内一郎氏（Perion）
  • 鈴木直樹氏（LED TOKYO株式会社）
  • 田中淳泰氏（株式会社LIVE BOARD）
  • 多田周平氏（株式会社KT Partners）
  • 彭青華氏（EKAA TECHNOLOGY株式会社）
  • 三浦暁氏（株式会社博報堂DYアウトドア）
  • 村野正泰氏（株式会社三菱総合研究所）
  • 山本正博氏（株式会社オリコム）
  • 渡辺剛仁氏（株式会社クラウドポイント）

※3/31現在。五十音順。審査員情報は変更になる場合がある。

応募方法・提出資料

応募は、所定の応募フォームから受け付ける。フォームでは、応募者連絡先、全応募社名、応募作品名、応募部門、ロケーション、作品の説明文、アピールポイント、画面サイズ、画面種類、画面数、開始時期などの必要事項を入力すること。

フォーム送信後、応募者には作品送付先のメールアドレスを案内する。2026年5月8日（金）18時必着で、以下の資料を提出する。

  • 作品内容が分かり、受賞時に公開可能な動画1点（最大ファイルサイズ500MBまで）
  • mp4など一般的な動画形式、またはダウンロード可能なURL。YouTubeのURLは不可
  • 作品紹介画像3点（.jpgまたは.png）
  • 必要に応じて、補足説明資料1ページ程度（.pdf）

フォームはデジタルサイネージアワード2026特設ページに掲載する。デジタルサイネージコンソーシアムの 公式Webサイト よりアクセスすること。

権利関係・情報の取り扱い

応募作品および提出資料の著作権は、応募者および関連する権利者に帰属する。これらは、デジタルサイネージアワードに関連する目的の範囲内でのみ使用し、DSCが管理するサイトでの告知や結果発表、受賞作品の雑誌掲載、受賞作品を編集した動画への掲載、DSC主催セミナー等での紹介などに活用する。なお、特別な使用依頼が発生した場合には、個別に相談のうえ対応する。

また、応募内容に審査会およびアワード事務局外へ非公開とすべき情報が含まれる場合は、応募フォームにその旨を明記する運用としている。

デジタルサイネージコンソーシアムでは、同アワードを通じて、多様化・高度化するデジタルサイネージの優れた取り組みを広く発信し、市場の発展と新たな価値創出を後押ししていくとしている。

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