市場調査会社の米ストラテジー・アナリティクス社（SA）によると、アマゾンとNetflixが北米オーバーザトップ（OTT）市場を牽引しているという。北米OTT収益のほぼ半分（48％）は定額制動画配信（SVOD）業者のアマゾンとNetflixであり、SAはこの2社が今年1年で最大107億ドル（約1兆962億円）という利益を市場にもたらすと予測している。

OTTサービス業者といえば、YouTube、HuluやMLB.comなどが上げられるが、これらサービスの利益は2019年までに2倍に増大し、SVODでも41億ドル（2013年）から88億ドルへと膨らむ。まだDVD市場の収益規模には追いつかないが、この先5年間でDVD市場を追い越す見込み。ユーザー側の傾向を視ると、毎月OTTサービスに費やす金額は月29ドルで、昨年比18％の上向き数値となっている。この現象は今後も続き、5年後は月43ドルとなる模様。

以上は米国市場だが、アジア市場ではどうだろうか？米デジタルTVリサーチ社によると、2014年でのSVOD利益は12.7億ドルで、OTT全体の利益は26.8億ドルであり、この先5年後には102億ドル（約1兆円）に拡大する見込み。これは皮肉にも、アマゾンとNetflixの2社が米国内で今年に生み出す利益額に相当する。日本はアジア圏でリードする立場に置かれており、2020年にはアジア圏全体の半分以上を占める割合の19億ドル（約1950億円）を生み出すという。

（山下香欧）