CES2011 / Vol.06

CES2011のテーマは「テレビのスマート化」と「カムコーダーの3D化」

2011.01.10

txt：西田宗千佳　構成：編集部

今年のCES、を振り返る。特にAVに関わる業界のテーマはなにか？

International CES 2011が終了した。世界最大の家電ショーは、出展メーカー、製品、サービス、来場者など全てにおいて圧倒的だった。そこで本来の家電ショーであるCESの今年のテーマを探ってみた。テーマは大きく二分できる。「テレビのスマート化」と「カムコーダーの3D化」が2011年のテーマだ。

パナソニックが開発と2011年中の発売を表明した「VIERA tablet」。アンドロイドOS採用、テレビと連携を行う機能を持つとされるが、詳細は未公開

まず一つ目の「テレビのスマート化」。もうすこし別の言い方をするなら、「携帯電話に起きたことがテレビにも起き始めている」と言った方がいいだろうか。ご存じの通り、携帯電話の世界では「スマートフォン」への移行が進んでいる。アンドロイドやiOSといった汎用OSをコアに、オープンなインターネットのコンテンツの利用と「アプリ」と呼ばれる小規模ソフトの追加ができる形を整えることで、電話から真のモバイルコンピュータへと姿を変えた。

ソニーエリクソンが2011年第1四半期に発売を予定している新スマートフォン「Xperia Arc」。すでに日本語で動作しており、春には日本でも販売を開始する

ハードウエアメーカーの動きは活発だ。LG電子やサムスン、モトローラといった、元々携帯電話を得意とするメーカーはもちろん、DELLやASUSといったPC系メーカーも一斉に、OSにアンドロイドを採用したタブレット端末やスマートフォンを主軸製品に据えている。中国系を中心とした、もっと小さな規模のメーカーは、デザインやクオリティ面で見劣りはするものの、積極的にアンドロイドを使ったタブレット端末を展示している。単にアンドロイドを使った機器を作るだけならどのメーカーにも可能であり、すでに特別な技術はない、というのが正直な印象だ。

アンドロイドをコアにした「スマートなデバイスの増加」が、今回のCESのトレンドであることは間違いない。

テレビの「スマート化」の隆盛を見る

サムスン電子が展開する「SmartTV」機能。2010年中より機能としては提供を開始していたが、スマートフォンとの連携やアプリを買って追加する「マーケットプレイス機能」などを強化し、2011年はビジネスを本格化する

韓国系の2社である、LG電子とサムスンが打ち出したのは、そのものズバリ「SmartTV」というコンセプトだ。高度なウェブブラウザを核に、アプリケーションの追加やインターネットベースのビデオ・オン・デマンドを搭載、操作はスマートフォンやタブレットからも行える、というのが、両者の基本的な考え方である。

それに対して日本メーカーはどうか…というと、実はしっかりやっているのである。パナソニックは2008年より展開していた「VIERA Cast」を「VIERA Connect」に改称、よりオープンで積極的なテレビ向けアプリサービスに変え、今回はUstreamの視聴にも対応した。シャープは「AQUOS Net」という名称で2009年よりサービスを展開中。そしてソニーはGoogleと組んで、俗に言う「Google TV」こと「Sony Internet TV Powered by Google」を2010年10月より発売している他、BRAVIAシリーズにも、「Quriocity」「Hulu」をはじめとしたネット配信サービスと、米ヤフーが提供する「Yahoo! TV Widget」を搭載している。

どこもやっていることなのに、会場ではなぜか「韓国勢がSmartTVという潮流を作り始めた」という印象を持つ人が多かったようだ。それはすなわち、スマートフォンやタブレットで先行する韓国勢が、それと同じようなイメージの用語を使って「テレビの多機能化をはじめた」というマーケティングキャンペーンをはじめた、というのが実情だろう。これは非常にうまい作戦だ。

韓国勢2社は現在、北米のテレビ市場でシェアトップを占めている。その元となったのが、2008年に、バックライトにLEDを使った液晶テレビに「LED TV」という名称をつけて販売したことである。画質よりも薄さとデザインと買いやすさ、そして「新しいイメージ」を持ち込むことで、ビジネスを成功に持ち込んだ。ネット対応における「高機能テレビ」でも、同じ作戦を採ろうとしているわけだ。

ソニーが「技術展示」として公開した、ヘッドマウント型の3Dディスプレイ。1280×720ドットの有機ELパネル2枚をディスプレイとして使い、目の前に二重像のない3D表示を実現する。商品化予定は公表されていないが、「このまま販売しても10万円を超えることはない」（ソニー関係者）という

それに対し日本勢は、すでにネット対応をすすめていることもあり、いくつかの新機能をのぞくと「3D」を軸とした画質方向での改善をアピールするものが多かった。昨年以降、東芝がグラスレス（裸眼）方式による3Dテレビの開発をすすめている関係上、ソニーもグラスレス3Dテレビやヘッドマウントタイプの3Dディスプレイを展示し、「うちもやればすぐできる」（ソニー関係者）ことをアピールする作戦に出ている。韓国勢が、特別な技術が不要で、低コストかつ「軽い」メガネが使える「偏光方式」重視に舵をきってきたこととは、対照的な流れといえるだろう。

なお、実はパナソニックも、3Dに関しては大きな発表を準備していたという。元々はCESにて「3Dメガネの統一規格」に関する発表を予定していたのだが、こちらは種々の事情によりキャンセルされ、会場や会見で見かけることはなかった。

カムコーダーの3D化が3Dの普及を促す？

ソニーの3Dカムコーダー「HDR-TD10」。レンズも撮像素子も2つなら、処理系のLSIまで「デュアルコア」だという。フルHD/60iでの撮影が可能

テレビの側は、3Dが「新しいもの」ではなく、より画質の良いもの・楽に使えるものを目指すフェーズに入ったのに対し、スタートのフェーズに入ってきたのが「3D対応カメラ」だ。特に注目は、ソニーとJVCが二眼式・フルHD対応の民生用カムコーダーを発表したことだ。多くのカメラは「サイドバイサイド」での収録であり、低コストで小さくまとめられる一方で、横方向の解像度に不満が残る。ソニーとJVCの製品は、どちらもそれなりに大きなサイズではあるが、解像度の問題はない。他方で、低価格な3Dウェブカメラや2D-3D変換機能入りの2Dカムコーダーも登場している。「そこそこの価格で民生用でもあなどれない高画質」という製品と、「200〜400ドルだが十分な画質」が両立しているあたりが、現在の市場のバランス感覚といえそうだ。