3月24日～3月30日の人気記事を紹介！

2023年3月24日～3月30日アクセスランキング

ソニー、フルサイズ対応「ZV-E1」発売。VLOGCAMシリーズにフラッグシップ新製品登場

ソニーは、フルサイズ対応のVLOGCAM「ZV-E1」を2023年4月21日に発売する。ブラックとホワイトの2色展開を予定しており、希望小売価格はオープン。ラインナップと市場想定価格は以下の通り。

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Vol.03 音楽制作会社がCR-N300を導入して音にこだわった映像制作を実現。キヤノンリモートカメラ導入インタビュー[PTZ SCENES]

キヤノンのPTZリモートカメラの導入事例の2つ目は、「CR-N300」2台とリモートカメラコントローラー「RC-IP100」を導入した音楽制作会社への取材を行った。音楽制作会社がなぜ映像制作をすることになったのかをユナイテッドスタジオ株式会社 代表取締役の藤木テツ氏と有限会社イエロージャム代表取締役の藤野秀樹氏から話を聞いた。

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パナソニック、IP対応コンパクトライブスイッチャー「AV-HSW10」開発。ストリーミング配信やウェビナーで活躍[NAB2023]

パナソニック コネクトは、大学の講義や企業のウェビナー、ライブイベントなどで、高品位な映像配信を円滑に行えるコンパクトライブスイッチャー「AV-HSW10」を開発発表した。2023年度第3四半期の発売を予定している。

AV-HSW10はコンパクトなボディに高い操作性、信頼性と、IPの搭載など昨今の映像制作のニーズに応える機能を備え、数多くの現場に採用されてきたAW-HS50の後継機としている。

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ソニーマーケティング株式会社は、グローバルシャッター機能付き2/3型3板式HD CMOSイメージセンサーを搭載したHDマルチパーパスカメラ「HDC-P31」を2023年4月3日に発売する。希望小売価格は税込2,640,000円。

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キヤノン、読売新聞東京本社、日本テレビ放送網は、野球観戦の新たな楽しみ方の創出を図ることを目的に、東京ドームにボリュメトリックビデオシステムの設置を発表した。

2023年3月31日にシーズン開幕を迎える、読売ジャイアンツの今季東京ドームで開催される全試合を対象に、ボリュメトリックビデオシステムによる撮影を行い、リプレイ・ハイライト映像としてテレビ中継などに活用するという。

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ブラックマジックデザインは、「DaVinci Resolve 18オンライン無償トレーニング～Introduction to DaVinci Resolve 18～」を2023年4月8日に開催する。

同社の編集ソフトウェア「DaVinci Resolve」は、編集、カラーコレクション、VFX、モーショングラフィックス、オーディオポストプロダクションをひとつのソフトウェアに融合した、ソリューション。

今回は多岐にわたるDaVinci Resolveの機能からエディットページ、カラーページ、Fusionページを中心にトレーニングを実施する。参加者と一緒に順を追って進行し、ハンズオンで多様な機能や実践的な使い方を丁寧に学べるという。

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株式会社GLASのRen Takeuchi氏は、沖縄でATOMOS NINJA V+とATOMOS CONNECTを使用したロケを実施。東京などの離れた場所にいるクライアントに対して撮影中に映像を共有するCamera to Cloudや、プロキシを活用した映像編集など、ATOMOSの提唱する新ワークフローを現場で使用したという。その体験談について詳しく聞く機会が得られたので紹介しよう。

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Aputure Imaging Industriesは、COBタイプLED照明「amaran COB S」シリーズを発売する。100Wデイライトタイプのamaran 100dS、バイカラータイプのamaran 100xS、200Wデイライトタイプのamaran 200dS、バイカラータイプのamaran 200xS、60Wデイライトタイプのamaran COB 60dS、バイカラータイプのamaran COB 60xSの6機種がラインナップ。販売価格は以下の通り。

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EOS RP（以下：RP）のリリースからはや4年、筆者がこの4年間で最も携帯したカメラは間違いなくRPだ。そんな筆者が待ちに待ったRPの後継機がいい意味でどうやら様子がおかしい、ということで早速実機を手元に詳細なレポートをしていくことにした。

まずは製品名だがすでにご存じの通り、RPではなくEOS初となる8ナンバーの機種となり、ここからも既存ラインナップとは設計思想が異なる点が伺える。

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一般社団法人 日本ポストプロダクション協会（JPPA）調査・事業委員会が、2022年度「ポストプロダクション設備調査」（2022年11月の設備状況）の結果を公開した。

同調査は、JPPA会員各社のポストプロダクション設備状況の動向や市場変化を把握するために、2004年度から隔年で実施し、2019年度以降は毎年実施している。2022年度調査は、正会員社90社（2021年度調査時は88社）に対して、2022年11月現在の設備状況に関するアンケート調査を行ったもので、85社（同81社）から調査結果を得ることができた。

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